［東京 ９日 ロイター］ - 来週の外為市場で、ドルは心理的な節目となる１４０円をめぐる攻防が続きそうだ。日米中銀会合などを経て市場の見方に変化が生じれば、１４０円付近がテクニカル的な当面の上限もしくは下限となる可能性もあるという。ドルが上抜ければ、政府・日銀が再び円安けん制姿勢を強めてくるおそれがある点を、警戒する声も上がっている。
予想レンジはドル／円が１３７．３０━１４１．５０円、ユーロ／ドルが１．０６５０―１．０８５０ドル。専門家の見解は以下の通り。
＜みずほ証券 チーフ為替ストラテジスト ⼭本雅⽂氏＞
金利据え置きがコンセンサスのＦＯＭＣは、直前に発表されるＣＰＩとＰＰＩが市場予想程度であれば、声明文に引き締めバイアスを残す可能性が高いとみる。そうなればドルの反応は限定的だろう。
日銀も現状維持との見方が広がっているが、植田総裁がインフレ見通しの上方修正に言及した場合、次回７月会合での政策修正期待が一気に高まり、円高圧力が強まる可能性に注意が必要だ。事前の観測報道にも気をつけたい。
＜日本総研 副主任研究員 松田健太郎氏＞
ＦＯＭＣは政策金利を据え置くが、一方で金利見通しを修正するなどしてタカ派的スタンスも残すだろう。日銀が現行政策を維持する見通しであることを踏まえると、ドルはいったん下落圧力が強まる場面があるかもしれないが、円売りに押される形で下値は限られるとみている。市場の動揺が収束してきたこともあり、円は当面、日本株高や金利差を材料視した売りが出やすい状況が続くだろう。
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